今や都市部に暮らす子育て世帯にとってはマストアイテムとなりつつある「電動アシスト自転車」ですが、とにかく高いですよね。。
もともと高価な製品だったのに年々その値段が上がっていて、昨年も各社1~2万円ほどの値上げが行われました。
現在では子乗せタイプは15万円以上、ママチャリタイプでも10万円以上はします。
とはいえ年式の古い中古車だとバッテリーが消耗していて満足に使えなかったり、安いメーカーのものだとアシスト能力が微妙で買って後悔するパターンも。
なので、やはり大手メーカーの新しい自転車を買いたいところ。
そこで一つ安く買える方法として使えるのが自治体による補助金制度！
この記事では、電動アシスト自転車の購入補助金制度が用意されている自治体を紹介しますね。
自治体による補助金・助成金について
はじめに自治体による電動アシスト自転車の補助金・助成金制度について知っておいて欲しいことをお伝えします。
- 補助金制度がある自治体は限られている。
- 自治体ごとに適用条件が異なる。
- ほとんどの自治体で、対象は子ども２人乗せ自転車のみ
- 補助額の上限が1~5万円など設定されている。
- 購入時期が条件に設定されている自治体が多い(◯ヶ月以内の購入など)
というように、
補助金をもらうには条件があり、正直そのハードルはけっこう高いです。。
例えば東京都内で制度があるのは葛飾区のみ。そして子どもが２人以上いる家庭が対象です。
葛飾区の場合は補助金の上限が5万円と比較的高いのがGOODですが、ただ購入前に申請しないと補助金が下りないのでその点は要注意。
といった条件があるとはいえ、補助金がもらえると助かるのは間違いありません。
次にリストアップする自治体に住んでいる人はラッキーです！
ちなみに…
初期費用を抑え月額制で使える「電動アシスト自転車のサブスク」という手もあります。興味のある方は本記事の一番下こちらのパートで紹介しています。
補助金・助成金制度がある自治体リスト
地域ごとに補助金制度のあるすべての自治体をリストアップしました。
ぜひご自身の住んでいる自治体がないかチェックしてみて下さい。
※制度は年度ごとに条件が変わることがあるので、利用する前に必ず各自治体のHPなどで情報をチェックするようにして下さいね。
関東エリア
東京都
- 葛飾区にお住まいの方。
- 小学生未満のお子さんを2名以上養育されている方。
- 本人または同じ世帯の方が、過去3年以内に本事業の助成を受けていないこと。
+購入前の事前申請が必要。かつ区内の東京都自転車商協同組合加盟店での購入が必要。
千葉県
- 購入日及び申請日に松戸市にお住まいの方
- 申請日において2名以上の未就学児の親権を有する方または児童扶養手当受給者で1名の未就学児の親権を有する方であり、当該幼児と生計を一にしていること。
- 親権を有するすべての方が市税を滞納していないこと。
- 申請者または同じ世帯の方が本事業の助成を受けていないこと。（1世帯につき1台分の助成を限度とする）
購入した時期の制限がないなど、親切な制度だと思います。
神奈川県
- 市が主催する幼児2人同乗用自転車乗り方講習会に参加した方
- 厚木市に住民登録のある年齢16歳以上で小学校就学前の子どもを2人以上養育されている方
- 自らが養育するまたは生計を同一にしている子どもを同乗させるために使用する方
- 本人及び同一世帯の者が市税を滞納していない方
- 自転車購入時に小学校就学前の子どもが2人以上いる方
- 本人及び同一世帯の方が厚木市暴力団排除条例（平成23年厚木市条例第12号）に規定する暴力団員に該当しないこと。
埼玉県
- 令和5年9月30日までに購入されたもの
- 桶川市内の自転車販売店で購入し、購入後6か月以内に申請されたもの
- 社団法人自転車協会が定める「幼児2人同乗用自転車に関する安全基準」に適合した幼児2人同乗用自転車（補足）電動アシスト機能が付加されたものも含む
- 運転者の座席とは別に幼児2人同乗用自転車本体に各メーカーが指定する専用の幼児用座席を前後に2席装着済みであること
- 購入日および申請日において、市内に住所を有し、未就学児2人以上が同一世帯に属していること
- 本人および同一世帯の人が市税（国民健康保険税を含む）、保育所保育料、放課後児童クラブ保育料を滞納していないこと
- 満16歳以上であって、市内に住所を有する方
- 申込日において、年齢が1歳以上であり、かつ、小学校就学の始期までの期間が1年以上である幼児を2人以上養育している方
- 本人及び同一世帯の者が、当事業による補助を受けていないこと
- 本人及び同一世帯の者が、市町村税を滞納していないこと（補助申請の際、世帯内16歳以上の方全員の税証明を取得いただきます）
- 自転車安全講習会を受講できる方
パパ・ママ自転車安全推進サポーター事業という制度に参加すると得られる特典として補助が得られる仕組みとなっているようです。
茨城県
- 土浦市内に住所を有していること。
- 幼児（未就学児）が2人以上いること。
- 市税及び保育料を滞納していないこと。
- 本人又は同一の世帯の者が、本補助金の交付を受けていないこと。
- 令和5年4月1日以降に、土浦市内の販売店で購入した幼児2人同乗用自転車（新品に限る）で自転車安全基準等を満たし、防犯登録を受け、幼児用座席が2つ装備されているもの
- 申請者がつくば市に住民票を有し、小学校就学の始期に達するまでの幼児を2人以上監護していること。
- 申請者及び同一世帯の者が市税等を滞納していないこと。
- つくば市内の販売店で購入する幼児2人同乗用自転車であって、安全基準に適合し、幼児用座席が2つ装備されているもの
- 2人以上の幼児の親権者であること ※幼児とは6歳未満の者を指します(道路交通法第14条3より)
- 幼児2人同乗用自転車の購入日において、親権者が町内に1年以上住所を有していること
- 申請日において、幼児および当該幼児の親権を有する者が町内に住所を有していること
- 町税条例に規定する町税を滞納していないこと
- 購入日に 2人以上の幼児（6歳未満）の親権者であること
- 購入日に親権者が1年以上市内に住所を有していること
- 申請日に幼児及び当該幼児の親権を有する者が市内に住所を有していること
- 親権を有するすべての方が市税等を滞納していないこと
- 購入日及び申請日において2人以上の幼児（6歳未満）の保護者であること。
- 購入日及び申請日において幼児及び保護者が市内に住所を有していること。
- 保護者及び配偶者が市税等を滞納していないこと。
- 1年以内に、市内の販売店で購入したものであること。
- 中古品及び転売品でないこと。
- 安全・認定基準（BAAマーク・SGマーク）に適合し、防犯登録を受けていること。
栃木県
- 購入日及び申請日において鹿沼市に住所を有し、かつ、2人以上の未就学児と同一世帯の保護者
- 市内の販売店での、社団法人自転車協会が定める幼児2人同乗用自転車安全基準に適合した幼児2人同乗用自転車の購入。
補助金ではなくレンタル制度
- 野木町に住所を有し、満1歳以上6歳未満のお子さんを、2人以上養育されている方
群馬県
- 桐生市内に住所を有する方
- 運転免許（原付免許も可）を有する方または運転免許を自主返納した方（返納した方については、返納後60日以内に電動アシスト自転車を購入した方）
- 市税（国民健康保険税を含む。）を滞納していない方
- 過去に桐生市の電動アシスト自転車購入に係る補助金を受けたことがない方。かつ、同世帯に同補助金を受けたことがある方がいない方。
関西エリア
大阪府
- 市内に住所を有し、かつ、現に居住している者
- 幼児2人同乗用自転車の購入時において、未就学児（小学校就学の始期に達するまでの者）を2人以上養育し、又は生計を同一にしている者
- 幼児2人同乗用自転車に対し、この要綱と同様の主旨により交付される市の助成金の交付を同一世帯を構成している者を含め、これまで受けたことがない者
- 市税等を滞納していない世帯に属する者
- 市が行う環境保全事業に積極的に協力でき、また家庭でのエネルギー使用状況等に関する調査等に協力できる者
- 令和5年4月1日～令和6年3月15日までに購入
滋賀県
- 市内に住所を有すること。
- 市税等を滞納していないこと。
- 過去に、同一補助対象自転車購入にかかる補助金交付を受けていないこと。
電動アシスト自転車以外の自転車も対象になります。良いですね。
三重県
- 市税の滞納がない人
- 自転車損害賠償責任保険などに加入している人
- 市が開催する「自転車安全利用講習会」を受講した人
- 市内店舗で購入の新品の該当自転車
奈良県
- 購入時に未就学児を2人以上養育していて、申請時に市内在住の方
- 購入時及び申請時に同一世帯において、
1歳以上小学校就学の始期に達するまでの者2人以上を養育している人 - 購入時及び申請時に市内に住所を有し、現に居住している人
- 安全基準に適合した幼児2人同乗用自転車を自ら使用する目的で購入した人
- 世帯の中に市税を滞納している人がいないこと
(市税：市県民税・固定資産税・都市計画税・軽自動車税・国民健康保険税) - 本人又は同一の世帯の人が、この補助金の交付を受けていない人
- 購入時および申請時に2人以上の幼児（小学校就学の始期に達するまでの者）の養育者で、市内に住所を有し、現に居住している方
- 購入後1年以内に交付申請をした方
- 本人および同一世帯の方が市税等を滞納していないこと
子ども２人乗せモデルの場合は補助上限40,000円、それ以外は補助上限20,000円となっています。
- 奈良市内に住民登録があること
- 奈良市の市税を滞納していないこと
- 暴力団員による不当な行為の防止等に関する法律（平成3年法律第77号）第2条第6号に規定する暴力団員（以下「暴力団員」という。）又は同条第2号に規定する暴力団若しくは暴力団員と密接な関係を有する者でないこと
- 補助を受けようとする電動アシスト自転車に対して、他の補助金の交付を受けていないこと
- 【子ども２人乗せモデルの場合】補助金の交付申請時点で、申請者と同じ世帯に未就学児（小学校入学前）が2人以上いること
- 令和5年6月20日以降に新車で購入したものであること
- 防犯登録を受けていること
- 「安全基準の適合」を受けていること
兵庫県
- 申請日において、赤穂市に1年以上住所を有し、現に居住している方
- 助成金の申請時において、幼児（小学校の就学前の児童）を2人以上養育している方
- 本人又は同一の世帯のものが、幼児2人同乗用自転車の購入費に係る助成金の交付を受けていないこと
東海・甲信越エリア
静岡県
- 市内に住所を有していること
- 市税及び上下水道料に滞納をしていないこと
- 伊豆市暴力団員排除条例第2条第3号に該当していないこと
- 自転車整備士による整備（TSマークの貼付を含む。）を受けていること
- 防犯登録を受けた自転車であること
- 日本国内の店舗及びインターネット上の店舗で購入した、公道を走行できる新品の自転車であること
- 営利を目的とする活動に用いるために購入した自転車でないこと
- 電動アシスト自転車は、道路交通法施行規則第39条の3の認定を受けていること
- 自転車用ヘルメットを着用する者が利用する自転車であること
- 令和3、4年度に利用者として交付決定を受けていない者が利用する自転車であること
電動アシスト自転車以外も申請可能な良い制度です。
愛知県
※購入前の申請が必要です。
- 通勤や通学、買い物などの日常の移動手段に電動アシスト自転車を積極的に活用し、自動車、自動二輪車又は原動機付自転車等に頼らない生活を実践しようとする方
- 蒲郡市内に住所があり、居住している方
- 市税を滞納していない方
- 市内に住所を有し、現に居住している人
- 購入時において小学校入学前（未就学）の子が2人以上いる人（※愛知県道路交通法施行細則の改正に伴い、令和2年11月1日よりこれまでの「購入時において6歳未満の子が2人以上いる人」から拡大しました）
- ご自身が養育する幼児を同乗させるために使用する人
- 本人または同一世帯の人が、この補助金を受けていないこと
- 一般社団法人自転車協会の制定している「BAAマーク(安全・環境基準適合車マーク)」と幼児2人同乗用自転車安全基準に適合し「幼児2人同乗基準適合車のマーク」が貼付されているもの
- 運転者の座席とは別に幼児2人が同乗できる座席を設置したもの
- 公益財団法人日本交通管理技術協会の発行する自転車安全点検整備済証(TSマーク)が貼付されているもの
- 市に販売を登録した事業者から購入したもの
長野県
- ６歳未満の児童が２人以上いる家庭
- 市内在住で、小学校就学前の幼児1人以上が同一世帯にいること
- 市税の滞納がないこと
九州エリア
長崎県
- 市内に住所を有する18歳以上の人
- 日常の移動手段で電動アシスト自転車を活用し、自動車等に頼らない生活を実践しようとする人
- 市税を滞納していない人
- この補助金の交付を受けたことがない人（1人1台限り）
- 市内の自転車安全整備店から令和5年4月1日以降に購入した新品のもの
- 防犯登録を受けたもの
- TSマーク（自転車向け保険）が貼付されたもの
鹿児島県
HPをご確認ください
以上が私がインターネット上で確認できた、電動アシスト自転車の補助金・助成金制度のある自治体リストです。
その他の都道府県
下記の都道府県に関しては、補助金・助成金制度を設けている自治体の情報が確認できませんでした。ただ、ネットで確認できないだけの可能性もあるかもしれないので、気になる方は一度お住まいの自治体に確認してみて下さい。
<北海道エリア>
北海道
<東北エリア>
青森県
岩手県
秋田県
山形県
宮城県
福島県
<北陸エリア>
新潟県
富山県
福井県
石川県
<中部エリア>
山梨県
岐阜県
<関西エリア>
京都府
和歌山県
<中国エリア>
鳥取県
島根県
山口県
岡山県
広島県
<四国エリア>
愛媛県
香川県
徳島県
高知県
<九州・沖縄エリア>
福岡県
大分県
佐賀県
熊本県
宮崎県
沖縄県
【最後に】サブスクという手も
買うと高価な電動アシスト自転車ですが、最近ではサブスクという手もあります。
何社かサービスを提供している会社がありますが、下にリンクを貼った「カウリル」は新車が選べて、しかも一定期間使えばそのまま自分のものになるサービスです。全国で利用可です。
初期費用を抑えて毎月払いで利用できるので、色々とメリットがあるサービスかと思います。もし使わなくなったら途中で解約すれば良いですしね。
最後まで読んでいただきありがとうございました！
この記事が電動アシスト自転車購入の手助けになれば幸いです！
子ども２人乗せモデルの場合は補助上限40,000円、それ以外は補助上限20,000円となっています。
- 奈良市内に住民登録があること
- 奈良市の市税を滞納していないこと
- 暴力団員による不当な行為の防止等に関する法律（平成3年法律第77号）第2条第6号に規定する暴力団員（以下「暴力団員」という。）又は同条第2号に規定する暴力団若しくは暴力団員と密接な関係を有する者でないこと
- 補助を受けようとする電動アシスト自転車に対して、他の補助金の交付を受けていないこと
- 【子ども２人乗せモデルの場合】補助金の交付申請時点で、申請者と同じ世帯に未就学児（小学校入学前）が2人以上いること
- 令和5年6月20日以降に新車で購入したものであること
- 防犯登録を受けていること
- 「安全基準の適合」を受けていること
兵庫県
- 申請日において、赤穂市に1年以上住所を有し、現に居住している方
- 助成金の申請時において、幼児（小学校の就学前の児童）を2人以上養育している方
- 本人又は同一の世帯のものが、幼児2人同乗用自転車の購入費に係る助成金の交付を受けていないこと
東海・甲信越エリア
静岡県
- 市内に住所を有していること
- 市税及び上下水道料に滞納をしていないこと
- 伊豆市暴力団員排除条例第2条第3号に該当していないこと
- 自転車整備士による整備（TSマークの貼付を含む。）を受けていること
- 防犯登録を受けた自転車であること
- 日本国内の店舗及びインターネット上の店舗で購入した、公道を走行できる新品の自転車であること
- 営利を目的とする活動に用いるために購入した自転車でないこと
- 電動アシスト自転車は、道路交通法施行規則第39条の3の認定を受けていること
- 自転車用ヘルメットを着用する者が利用する自転車であること
- 令和3、4年度に利用者として交付決定を受けていない者が利用する自転車であること
電動アシスト自転車以外も申請可能な良い制度です。
愛知県
※購入前の申請が必要です。
- 通勤や通学、買い物などの日常の移動手段に電動アシスト自転車を積極的に活用し、自動車、自動二輪車又は原動機付自転車等に頼らない生活を実践しようとする方
- 蒲郡市内に住所があり、居住している方
- 市税を滞納していない方
- 市内に住所を有し、現に居住している人
- 購入時において小学校入学前（未就学）の子が2人以上いる人（※愛知県道路交通法施行細則の改正に伴い、令和2年11月1日よりこれまでの「購入時において6歳未満の子が2人以上いる人」から拡大しました）
- ご自身が養育する幼児を同乗させるために使用する人
- 本人または同一世帯の人が、この補助金を受けていないこと
- 一般社団法人自転車協会の制定している「BAAマーク(安全・環境基準適合車マーク)」と幼児2人同乗用自転車安全基準に適合し「幼児2人同乗基準適合車のマーク」が貼付されているもの
- 運転者の座席とは別に幼児2人が同乗できる座席を設置したもの
- 公益財団法人日本交通管理技術協会の発行する自転車安全点検整備済証(TSマーク)が貼付されているもの
- 市に販売を登録した事業者から購入したもの
長野県
- ６歳未満の児童が２人以上いる家庭
- 市内在住で、小学校就学前の幼児1人以上が同一世帯にいること
- 市税の滞納がないこと
九州エリア
長崎県
- 市内に住所を有する18歳以上の人
- 日常の移動手段で電動アシスト自転車を活用し、自動車等に頼らない生活を実践しようとする人
- 市税を滞納していない人
- この補助金の交付を受けたことがない人（1人1台限り）
- 市内の自転車安全整備店から令和5年4月1日以降に購入した新品のもの
- 防犯登録を受けたもの
- TSマーク（自転車向け保険）が貼付されたもの
鹿児島県
HPをご確認ください
以上が私がインターネット上で確認できた、電動アシスト自転車の補助金・助成金制度のある自治体リストです。
その他の都道府県
下記の都道府県に関しては、補助金・助成金制度を設けている自治体の情報が確認できませんでした。ただ、ネットで確認できないだけの可能性もあるかもしれないので、気になる方は一度お住まいの自治体に確認してみて下さい。
<北海道エリア>
北海道
<東北エリア>
青森県
岩手県
秋田県
山形県
宮城県
福島県
<北陸エリア>
新潟県
富山県
福井県
石川県
<中部エリア>
山梨県
岐阜県
<関西エリア>
京都府
和歌山県
<中国エリア>
鳥取県
島根県
山口県
岡山県
広島県
<四国エリア>
愛媛県
香川県
徳島県
高知県
<九州・沖縄エリア>
福岡県
大分県
佐賀県
熊本県
宮崎県
沖縄県
【最後に】サブスクという手も
買うと高価な電動アシスト自転車ですが、最近ではサブスクという手もあります。
何社かサービスを提供している会社がありますが、下にリンクを貼った「カウリル」は新車が選べて、しかも一定期間使えばそのまま自分のものになるサービスです。全国で利用可です。
初期費用を抑えて毎月払いで利用できるので、色々とメリットがあるサービスかと思います。もし使わなくなったら途中で解約すれば良いですしね。
最後まで読んでいただきありがとうございました！
この記事が電動アシスト自転車購入の手助けになれば幸いです！
